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八幡和郎(やわた・かずお)氏の意見に賛成!



韓国は、※③嘘の文化で成り立った国ですから、合理的な話し合いが出来るはずがありません。


※②「7月末、研究者や弁護士らが「韓国は『敵』なのか」と題する声明を発表。」したそうですが、学校で反日教育をしている国は、日本からはともかく、韓国は『敵』として教育しています。「想像力欠けている」のは、この人たちではないでしょうか。


相手の宗教を批判してもい方ありませんが、迷信などで反日を言われても、こちらは戸惑うばかりです。丘の上に※④「鉄の杭」を打ち込んで、韓国を陥れようとするなど、日本の常識では考えられないことです。

国によって色々な考え方が有るものだと、逆に感心してしまいます。


確かに、戦争中に迷惑を掛けたり、良かれと思ってしたことが、お気に召さなかったという、歴史的事実は確かにありました。またそれに対して、韓国の了解のもとに償いをした歴史的事実もあります。

国と国が納得して結んだ決め事は、一方だけの考えで簡単に覆すのは、国際法に違反しています。


まだ国際法や感情にとらわれず合理的な考え方が出来る国になるまでは、つかず離れずで、見守るしかないのでしょう。

反韓国などせずに、多少の犠牲は払っても、距離を置いて韓国の民主的・合理的国民が育つまで、待ってあげる度量が日本に求められているのでしょう。


かの国がこのようになったのは、日本の事なかれ主義が原因でもありますので、今回は甘やかさないのが韓国のためでしょう。





※①Microsoft News より「韓国には「東京五輪をボイコットすべきだ」という声がある。そうすれば日本が困るだろうから、無理を言っても通る-と勘違いしているらしい。また、日本にもことなかれ主義でボイコットを恐れる関係者もいるし、逆に安倍晋三首相の失点になると期待している愚かな者もいる。

 しかし、別にどうでもいいことだ。 もちろん、平和の祭典なのだから、ボイコットなど馬鹿げている。平昌(ピョンチャン)冬季五輪にも、日本は不愉快なことは多かったのに参加した。相互主義の観点からも失礼だが、来てほしいから媚びる話ではない。トラブルメーカーの親戚が、結婚式や法事に来ないといえば、「それは残念ですね」というだけで強いて出席を求めないのと同じだ。 友好的に参加してくれればいいが、反日パフォーマンスをしたり、「旭日旗で応援するな」などと難クセをつけたりする輩が出てくるくらいなら、来ない方がいいと思うのが普通と思う。 ラフプレーとか、韓国の審判員によるおかしな判定とか、負けて口惜しいから居座って競技の進行を妨害するなど、過去の実例も残念ながらいろいろある。 日本側としては、変な横断幕など持ち出して、五輪を妨害行為をする人がいたらどうするのか、よく議論し、準備しておいた方がいい。周囲の日本人は黙って見ているべきではない。 近年の日本では、犯罪行為について警察やガードマンに任せすぎだ。痴漢や酔っ払いの暴力沙汰など、よほど危険でないなら周囲の人々が力を合わせて取り押さえるべきだ。そういう啓蒙(けいもう)運動をしたいし、結果的にケガをした場合の補償制度化などをすべきだ。それが、社会の安全性を高める。刑事訴訟法でも、速やかに警察官に引き渡すなら一般市民でも現行犯逮捕ができるのだ。 妨害パフォーマンスは、それを放置して、競技を中断させたりすれば、それで成功したことになる。後で逮捕してもほとんど無意味だ。 スポーツ交流もそうだが、文化交流も外交関係が悪いときほど意義深いと私も思う。しかし、淡々とすればいいのであって、相手に媚びる必要はない。特に、歴史認識で媚びては絶対にダメだ。 「日本は古代にお世話になったので、韓国が兄のような存在」と言うのは、朝鮮総督府が日韓併合を円滑に進めるためのプロパガンダで始まったもので、そんな認識は明治以前にはなかった。 ■八幡和郎(やわた・かずお) 1951年、滋賀県生まれ。東大法学部卒業後、通産省入省。フランス国立行政学院(ENA)留学。大臣官房情報管理課長、国土庁長官官房参事官などを歴任し、退官。作家、評論家として新聞やテレビで活躍。徳島文理大学教授。著書に『韓国と日本がわかる最強の韓国史』(扶桑社新書)、『捏造だらけの韓国史』(ワニブックス)など多数。」

※②朝日新聞社 「悪化する日韓関係について、対話による関係修復を求める集会が31日、東京都千代田区で開かれ、約400人が参加した。 7月末、研究者や弁護士らが「韓国は『敵』なのか」と題する声明を発表。日本の韓国向け輸出規制の撤回を求め「両国関係がこじれるだけで、日本が得るものはまったくない。解決には冷静で合理的な対話以外にない」と訴えた。8月末までに約9400人が賛同し、署名したという。 集会では、声明の呼びかけ人の岡本厚・岩波書店社長が「日韓関係は報復の泥沼に入り、収拾がつかなくなっている。圧力で相手が屈するとの考え方には、相手への想像力が著しく欠けている」と指摘した。同じく呼びかけ人の和田春樹・東大名誉教授は「安倍晋三首相は1月の施政方針演説で日韓関係に触れず、6月の大阪G20サミットで文在寅(ムンジェイン)大統領と立ち話もしなかった。戦前に近衛文麿首相が蔣介石政権(国民政府)を『対手(あいて)とせず』と言い、日中の和平が遠のいた歴史を思い出した」と語った。(編集委員・北野隆一)」

※③嘘の国民、嘘の政治、嘘の裁判

 

※④鉄杭神話の真実

 

 

※⑤

 


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